建築士会インスペクター(住宅診断)登録第13160278号・長期優良住宅・H28省エネ法対応・木造住宅耐震診断業務の開始

 ・多発する地震被害に対し、古い木造住宅や改修リフォームなどに適切に対応するため、住宅診断や耐震診断業務を行っています。また、2020年のすべての新築建築物に適用される建築省エネ法にも対応可能です。特に、耐震等級は最低でも2を確保し、新築住宅には耐震等級3の対応を標準とします。(建築基準法基準の等級1は、最低基準に過ぎません)

 省エネ住宅については、日本は世界標準レベルにほど遠く、2020年といわず今すぐにでもその基準に到達させるべきと考えており、その対応が可能となっています。